原油が下げ止まらない理由とは?

2016年、世界同時株安が今尚続いています。最大の要因となっているのは原油価格の下落。復習として原油が下げ止まらない理由を挙げておきます。

OPECが原油減産をしない

原油価格が下落する理由として供給過多が真っ先に考えられます。需要よりも供給が多ければ当然価格は下がるのでOPEC(石油輸出国機構)は減産をし、供給を抑える必要があります。供給が減れば石油価値が上がり、下げ止まるはず。ただ、OPECで最も影響力のあるサウジアラビアが減産に否定的。理由は対ロシア政策、アメリカのシェールガス対策などが言われています。OPEC減産を発表しない限りは原油価格の下げ止まりは見込めそうにありません。

中国の経済成長減速

近年、もの凄い勢いで成長を続けてきた中国経済に陰りが見え始めています。シャドーバンキング問題、農村戸籍問題による格差拡大、官僚による汚職問題、こういった様々な問題を解決しないまま経済成長を進めてきたことで、バブルが弾けた場合のダメージは計り知れないものとなります。サブプライムローン問題、それに伴い発生したリーマンショックと同等の危機が訪れるかもしれません。

いまや最大の石油消費国とも言われる中国の経済成長停滞は世界規模での石油需要が減り、供給過多が更に加速することとなります。昨年より話題となっている上海ショック、中国経済停滞も原油価格下落の大きな要因となっていることは間違いありません。

イスラム国の資金源を断つ為

中東で勢力を伸ばしてきた過激派組織イスラム国。最大の資金源は石油の密売となっている。石油プラントのある地域を武力により支配し、そこで生産された石油を売って活動資金を確保している。OPECが減産に踏み切らない理由になっているのかもしれないが、原油価格を維持すればイスラム国の資金源を断つことができない。生産を緩めず、イスラム国の密売を阻止することもOPEC、そしてアメリカは考えているのかもしれない。ただ、イスラム国も価格が下落した分、生産を増やしている為、より一層の原油価格が進んでいると見られる。

イラン、サウジアラビアの断交

2016年に入り新たな原油価格下落要因が勃発している。サウジアラビアがイスラム教シーア派の宗教指導者を処刑したことでシーア派が多数を占めるイランが反発。サウジ大使館を放火する事態まで発展した。イスラム教内でもシーア派とスンニ派の対立はずっと続いていたが、これが大きなリスクへと発展している。イランとサウジアラビアは国交断絶状態となっており、これが原油減産措置の妨げとなると見られる。イランとサウジアラビアが協議できないとなれば一層の供給過多となることは明白でしょう。
原油価格が下げ止まらない限り市場の安定は見込めません。1バレル20ドル台がしばらく続いてしまっても仕方ありませんが、せめてこの位置でもいいので横ばいの動きになって欲しいところ。25ドル割れ、20ドル割れといった事態になればリーマンショック規模の大危機が訪れるかもしれないので注意が必要です。

2016-01-17

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