インバウンド関連銘柄

インバウンドとは

インバウンドとは、訪日外国人旅行客の事です。反対に海外に行く旅行客はアウトバウンドと呼びます。元々は旅行業界の人しか使われていませんでしたが、直近マスコミが使用した事から認知度が一気に高まったと言えるでしょう。

政府は観光立国を目標に、2003年に「訪日旅行促進事業(ビジット・ジャパン事業)」を開始した。インバウンドの数を3,000万人に引き上げることを目標に、2016年に1,800万人、2020年に2,500万人とすべく様々な施策を実施しています。この目標は今のペースで行くと前倒しで達成される可能性が高く、凄まじい勢いで訪日外国人数は増えております。

 

インバウンド関連銘柄は

4661 オリエンタルランド

オリエンタルランドはディズニー・エンタプライゼズ・インクのライセンスを受け、ディズニーブランド施設を運営しています。海外観光客にも人気のディズニーリゾート。オリエンタルランドは今後10年間で5000億円を投じて大規模な改修を行います。東京オリンピックへ向け、更なる外国人観光客の増加を見込んだ巨額投資と言えるでしょう。

8202 ラオックス

家電量販店ラオックスを経営している会社です。インバウンド関連と言われればおそらく一番始めに頭に思い描く銘柄でしょう。直近業績が急拡大しておりますが、背景は中国人観光客による免税品の大量購入。好業績を背景に株価右肩上がりモードに突入していますが、これから新規出店戦略を加速させていく考えで、さらなる業績拡大が期待できそうです。

3179 シュッピン

カメラを主軸にプロ向け商材の中古品をネットと店舗経由で販売するが、店舗経由では免税販売が絶好調で、月次売上高は会社側想定を大きく上回る状況が続いております。また株主配分にも積極的な会社であり、これも株価を押し上げる大きな材料となるでしょう。

9616 共立メンテナンス

「ドーミーイン」ブランドを展開するホテルや社員寮等の管理運営を行う大手会社です。訪日外国人数の増加でホテル事業が絶好調で推移しており、また海外展開にも積極的な事から海外知名度の向上につながり更なる需要の高まりに期待が高いです。

2780 コメ兵

同社は宝石や時計など中古品のリユースを展開するが、店舗については都心でも銀座や新宿、渋谷といった外国人観光客が多い場所に構えており、インバウンドの恩恵を取り込みやすい強みを持っております。また売上高に対する免税の比率が非常に高い事からも業績へのインパクトは他のインバウンド関連に比べて大きいと言えるでしょう。

7532 ドンキホーテホールディングス

インバウンド事業に一早く力を入れた会社です。現地の旅行会社が作成する日本観光旅行向けガイドブックに、同社の店舗が紹介されるようになった事が大きかった様です。インバウンド対応策で先行したことから、中国人観光客の「爆買い」の果実を得ることができ、業績は絶好調。また商品を詰め込む圧縮陳列や深夜営業といった独特の手法が外国人の間で話題になり、都心部の店舗は夕食を済ませた外国人観光客が訪れる「観光名所」となった事も大きいと言えます。

9708 帝国ホテル

東京、大阪、上高地、柏で直営ホテルを運営。訪日観光客の増加によるホテル需給の引き締まりが直接、間接的に好影響を受ける会社です。足元ではホテル、不動産賃貸ともに好調に推移しており、2015年3月期は過去最高の数字を記録。

9706 日本空港ビルディング

年間約6700万人が利用する東京国際(羽田)空港ターミナルビルの建設・管理運営会社です。2020年に東京五輪もある事から空港利用人数が増える続けるのは間違いないでしょう。また免税店事業にも本格参入した事も同社の業績拡大に大きく寄与するでしょう。

2450 一休

高級ホテル・旅館に特化した宿泊予約サイトを展開している会社です。また中国人旅行者向け日本情報サイト「一休日本自由行」も手掛けており、富裕層の訪日増が追い風となり今後も業績拡大は続くでしょう。

3328 BEENOS

共同購入EC「ネットプライス」などEC事業とベンチャー投資事業を手掛ける。海外転送・代理購入事業がインバウンド消費を背景に急成長しております。また老舗ディスカウントストア多慶屋とインバウンド施策を共同で開始した事もプラス材料と言えるでしょう。

6097 日本ビューホテル

浅草など本州各地で「ビューホテル」を展開している会社です。改装効果や独自施策によって稼働率、宿泊単価が向上して収益力も上昇。旗艦店である「浅草ビューホテル」の競争力は高く、ここからの業績拡大に期待がかかる。

                   
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